株式会社タミヤホームが、米国経済紙 The Wall Street Journal(WSJ)主催の「Next Era Sustainable Community Award」を受賞しました。この度、2026年5月4日にニューヨークで開催された授賞式における代表・田宮明彦のスピーチ全文が公開されました。また、WSJ本紙に次世代リーダーの一人として特集紙面が掲載されたことも併せて報告されました。
概要
株式会社タミヤホームは、米国経済紙 The Wall Street Journal(WSJ)主催の「Next Era Sustainable Community Award」を受賞しました。この受賞を記念し、ニューヨークでの授賞式における代表・田宮明彦のスピーチ全文が公開されたほか、WSJ本紙にも次世代リーダーの一人として特集記事が掲載されました。
WSJ主催「Next Era Sustainable Community Award」とは：次世代を担う日本のリーダーを表彰する「Next Era Leaders AWARD」の一部門。持続可能な地域社会の実現に寄与し、社会的価値を創出している企業に贈られる賞です。
受賞理由：株式会社タミヤホームが掲げる「負動産を富動産へ変える空き家再生」や「壊すと創るを両立させる循環型モデル」が、日本独自の職人文化と結びついた新しい社会基盤として評価されました。
授賞式：2026年5月4日、ニューヨーク「The Glasshouse」にて開催。
スピーチ内容：事業を通じて追求してきた「人の在り方」と社会への貢献について。
公式note特別記事公開：2026年5月20日、スピーチ全文と事前原稿を交えた内容を公開。
WSJ本紙掲載：授賞式の翌日、次世代リーダーとして田宮代表が紹介されました。
独占インタビュー動画公開予定：2026年8月以降、公式メディア等で順次公開予定。
受賞についてのプレスリリース：https://www.atpress.ne.jp/news/593261
ニューヨークでのスピーチ全文公開
株式会社タミヤホームは、2026年5月4日にニューヨークで開催された授賞式における代表取締役社長・田宮明彦のスピーチ全文を公開しました。世界の資本、文化、価値基準が交差するニューヨーク「The Glasshouse」で行われたスピーチでは、タミヤホームが事業を通じて追求してきた「人の在り方」と社会への貢献について語られました。田宮社長は、困った時に人を助け、心に寄り添うことの大切さを説き、事業の原動力となる「ありがとうの循環」と、そのプラットフォームを提供していることを強調しました。また、不確実な未来を見据え、未来の子供たちのために事業を展開し、使命と責任を全うしていく決意を表明しました。
日本発「循環型経営」の真髄を公式noteで深掘り
今回公開されたスピーチは、会場の熱気と聴衆の反応を受けてその場で紡ぎ出された言葉ですが、スピーチに臨むにあたり、田宮社長は事前に原稿を用意していました。この原稿には、創業からの歩み、解体業への誇り、そして日本から世界へ伝えたい「循環」への深い哲学が綴られています。スピーチ全文の公開に合わせ、株式会社タミヤホームの公式noteでは、この「事前原稿」と「当日のスピーチ」の両方を交えた特別記事が2026年5月20日に公開されました。記事では、スピーチの行間に込められた真意が詳細に綴られています。
タミヤホームnote／ニューヨークで語った、私たちの使命。WSJ授賞式スピーチと、その行間に込めた真意：https://note.com/tamiyahome/n/n8576869de245
WSJ本紙に次世代リーダーとして掲載
授賞式の翌日、ニューヨーク現地新聞であるWSJ本紙に、今回の受賞を記念した特集紙面が掲載されました。この紙面では、次世代を担うリーダーとして選出された受賞者の顔写真や名前が紹介されており、株式会社タミヤホームの代表・田宮明彦もその一人として取り上げられました。
授賞式直後の独占インタビュー動画、8月公開予定
授賞式を終えた直後、代表の田宮明彦はニューヨークにて独占インタビューを受けました。このインタビューでは、スピーチでは語りきれなかった株式会社タミヤホームの経営について、より深く掘り下げた内容が語られています。この模様は、特別編集動画として2026年8月以降、株式会社タミヤホームの公式メディア等を通じて順次公開される予定です。
まとめ
株式会社タミヤホームは、WSJ主催の「Next Era Sustainable Community Award」を受賞し、ニューヨークでのスピーチ全文公開やWSJ本紙への掲載など、その功績が広く報じられています。今後は、公式noteでの詳細な解説や、独占インタビュー動画の公開も予定されており、同社の持続可能な地域社会への貢献と「循環型経営」への取り組みがさらに注目されることでしょう。
関連リンク
https://www.atpress.ne.jp/news/593261