ヨーロッパ観光委員会（ETC）が日本市場での活動を本格化　発表会にヨーロッパ各国の観光局や旅行関係者が集結

ヨーロッパ観光産業のプロモーションを推進する非営利団体「ヨーロッパ観光委員会（ETC）」が日本での活動を本格化。今月初めには、加盟するヨーロッパ各国の観光局や旅行関係者などが一堂に介した発表会が赤坂プリンス クラシックハウスで開催された。

1948年、第二次世界大戦後の復興活動としてスタートしたヨーロッパ観光委員会。そのミッションは各加盟国および業界、サプライヤー、パートナーに有益なメリットをもたらして、観光産業の明るい未来を構築するというもの。また昨年75周年という節目を迎え、総会では「観光産業は社会に対する貢献をしていかなければならない」という方針が議題にのぼったという。現在の加盟メンバーは36カ国だが、ヨーロッパ、EUという括り以外のヨーロッパ周辺国も参加し、昨年はトルコが新たにメンバーとして加わるなど増加傾向にあるようだ。

会の冒頭には、ETCのエドゥアルド・サンタンデールCEOがビデオ出演。「今年は日本の海外旅行自由化60周年。海外旅行を推進する絶好のチャンスと考えている。Tourism Evonomicsの予測では、日本市場のリカバリーは2023年、2019年比で57％、2025年末までには戻るという見通しだ」と語った。ちなみにサンタンデール氏は昨年の来日時、羽田空港に到着して迎えの車で高速道路を走っていたら“ETC”という文字だらけで「日本では非常にETCが知られている」と終始ご機嫌だったとか。

ETC日本支部委員長の沼田晃一氏（フィンランド政府観光局日本支局代表）。

ETC日本支部委員長でありフィンランド政府観光局日本支局代表の沼田晃一氏は、「日本人の長距離デスティネーションへの旅行意欲は昨年比で5％増となっており、欧州旅行の需要回復への兆しが表れている」と評価。ドイツ観光局日本支局長の西山晃氏、オーストリア政府観光局日本支局長のニコール・キルヒマイヤー氏、フランス観光開発機構日本代表のフレデリック・マゼンク氏を迎えたトークセッションでは、「基本的に各国はライバルだが、まずは欧州に関心を持ってもらうために協力していくことが大切」と、これからのETCの活動方針について言及された。

トークセッションの様子。左から、西山晃氏（ドイツ観光局日本支局長）、ニコール・キルヒマイヤー氏（オーストリア政府観光局日本支局長）、フレデリック・マゼンク氏（フランス観光開発機構日本代表）。

ヨーロッパ観光委員会（ETC） https://visiteurope.com/ja/